飲食店を探すツールと同じように、就職活動中の学生が使う企業選びのツールも「求人広告型」一択から、「口コミ型」「レコメンド型」のサイトやSNSへと多様化している。企業はどこにどんな情報を発信すれば欲しい人材が獲得できるのか。多様化するツールを的確に使うことが重要になっている。
大卒求人倍率が上がるのに従い、就職情報サイトへの掲載企業数も増えるのが常だったが、今年は企業の採用意欲の高まりに反し、利用企業は減少。企業、就活生ともに「就職情報サイト離れ」が目立つ。
ロボットにより業務を自動化するRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）やAI（人工知能）などの導入が進み、一般職（事務職）の採用が減少。その分、SE職を志望する女子学生が増えている。「働きやすさ」「手に職がつけられる」が魅力のようだ。
2025年卒（25年4月入社）の採用活動は既に水面下で始まっている。実際、23年末や年始早々にエントリーシートの提出を締め切っている企業もあるほどだ。就職活動に少しでも出遅れてしまうと、志望企業の採用試験を受けられない可能性もある。
入社後、どこに配属されるのか分からない「配属ガチャ」を敬遠する学生が増え、希望に合った配属でなければ、入社を辞退する人もいるという。こうした傾向も影響し、ここ数年「ジョブ型採用」を導入する企業が目立つ。新たな採用方式にはどんなメリット、デメリットがあるのかを解説する。
最近、認知度の向上を狙った企業CMがやたらと目立つ。会社名を繰り返したり、仕事風景ややりがいを訴求したりと手法はさまざまだ。そこには生産年齢人口が減少する中、人材獲得につなげようという狙いが見える。
政府は2023年4月に経団連と日本商工会議所に「オワハラ」行為の防止を要請した。オワハラが社会問題として広く一般に認知され、新語・流行語大賞にノミネートされたのは15年。8年過ぎた今なお問題となっている。
6月から2025年卒（25年4月入社）のインターンシップが本格的に始まった。インターンシップで企業が得た学生の評価などの情報を25年卒から採用活動にも活用できるため、就職情報会社や各企業は例年にも増して学生への認知、応募の獲得に必死だ。
採用選考の合否判定、エントリーシートを最短約30秒で自動作成、キーワードを入力するだけで自己PR文が完成……など企業向け、就活生向けにさまざまなAI（人工知能）サービスが続々登場。新卒採用の選考で活用され始めている。
インターンシップ（就業体験）は今や採用活動のプロセスの1つとなっている。2022年6月のルール改正により、23年4月に大学3年生となる学生から、インターンシップで企業が得た学生の評価などの情報を採用活動にも活用できるようになった。これが今後の新卒採用市場にどのような影響を及ぼすの…
